“伝える力”を、資格で磨く。プロモーションの基礎をあなたの武器に 「プロモーションプランナー」資格について 【ドリームニュース】
一般社団法人日本観光文化協会（東京都北区赤羽西1-22-15：会長 小塩稲之）と連携する日本販売促進協会では「プロモーションプランナー」資格の認定を行っています。プロモーションプランナー資格は、広報・広告活動の戦略及び戦術に関する専門的な知識を身につけることを目的とし、メーカー企業、流通企業、マーケティング会社、広告代理店等での業務スキル向上を目指す方を対象としています。資格取得には日本販売促進協会の教材に基づいた試験が毎年6月、11月の年2回開催され、合格するとプロモーションプランナーに認定されます。次回の資格認定試験は2026年6月7日（日）です。受験受付締切日は2026年5月28日（木）です。試験の他に、当協会の認定する研修と研修後の小試験により、資格認定を行う資格認定研修があります。次回の研修小試験実施日は2026年1月24日（土）・25日（日）の2日間です。受付締切日は2026年1月15日（木）です。
【プロモーションプランナーとは】
広報宣伝活動において主にマーケティング、メディア、広告の基礎的な知識と技術を身に付けている人材と定義しています。上位資格にプロモーションプロデューサー、プロモーションコーディネーターがあります。「プロモーションプロデューサー」には広報宣伝活動の戦略及び戦術に関する専門的な知識が、「プロモーションコーディネーター」には広報宣伝に関する高度な知識を身につけ、事業戦略と商品戦略、販売戦略、販売促進戦略を一体となって立案、アドバイスできる能力が必要です。日本販売促進協会ではこれらの人材養成をおこなっています。
【プロモーションプランナー資格を得るには】
日本販売促進協会の資格認定制度で、日本販売促進協会の教材に基づいた試験が毎年6月、11月の年2回開催されており、合格者には「プロモーションプランナー」、「プロモーションプロデューサー」、「プロモーションコーディネーター」の資格を認定しています。次回の資格認定試験は2026年6月7日（日）です。受験受付締切日は2026年5月28日（木）です。資格認定試験の詳細：https://www.jsp.or.jp/shiken/beginner.html
試験の他に、当協会の認定する研修と研修後の小試験により、資格認定を行う資格認定研修があります。小試験は、研修修了後に実施します（一斉試験は免除されます）。小試験に合格するとプロモーションプランナー資格を取得できます（資格登録が必要です）。次回の研修小試験実施日は2026年1月24日（土）25日（日）の2日間です。受付締切日は2026年1月15日（木）です。
資格認定研修概要：https://www.jsp.or.jp/kenshu/beginner.html
【プロモーションプロデューサー資格認定研修について】
プロモーションプランナー資格を取得すると、上位資格である「プロモーションプロデューサー」の資格認定試験及び資格認定研修を受講することができます。研修小試験実施日は2026年4月11日（土）です。この研修の受付締切日は2026年4月2日（木）です。小試験は、研修修了後に実施します（一斉試験は免除されます）。小試験に合格するとプロモーションプロデューサー資格を取得できます（資格登録が必要です）。この研修でプロモーションプロデューサー資格を取得すると、2026年6月7日（日）下期一斉試験で最上位資格である「プロモーションコーディネーター」試験を受験できます。
【資格認定のメリット】
最上位資格である「プロモーションコーディネーター」資格を取得すると、「プロモーションプランナー」研修をご自身が講師として開講できる「認定講師」資格講習の受講ができます。 詳細：https://www.hanro.jp/event/koushi.html
また、資格登録をするとMMPグループ各協会が主催するMMP研究会等の各種セミナーや、毎年一月に開催されるMMPグループ全国研究会が、会員割引価格で参加申込できます。
MMP研究会等各種イベント情報：https://www.hanro.jp/event/index.html
日本販売促進協会HP：https://www.jsp.or.jp/index.html
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（一社）日本観光文化協会
設立：2001年11月 / 会長：小塩稲之 / 所在地：東京都北区赤羽西1-22-15 大亜コーポ / 電話：03-5948-6581
HP: https://www.jtmm.jp/ 活動内容 / 日本で唯一、プロフェッショナルの「観光プランナー、観光士、観光コーディネーター」を
養成し、資格を認定。また、「観光特産士（マイスター・2級・3級・4級）」の検定である全国観光特産士検定も実施。現在、当協会からの観光関連の資格認定者が全国に2000名在籍中。資格認定者は、国、地方公共団体、商工会、商工会議所などの公的事業や観光関連の民間企業を支援。今後も地域の資源活用のために、観光関連の企業情報、 地域情報などを独自に入手、調査、分析。全国の生産者、観光産業や食、伝統工芸品など、地域産業の発展のために寄与する様々な活動を企画運営実施。
配信元企業：一般社団法人 日本観光文化協会
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