「ステイホームやリモートワークにより、オンラインビデオの視聴時間は5.7倍に」ライムライト・ネットワークス調査レポート

ライムライト・ネットワークス・ジャパンは7月1日、2020年5月にグローバルで実施した調査「新型コロナウイルス感染拡大によるオンラインビデオ視聴コンテンツの変化」の日本調査結果を発表した。

本調査結果は、新型コロナウイルスの感染拡大によってステイホームやリモートワークが普及する中、オンラインビデオの視聴動向の変化について、日本、フランス、ドイツ、インド、イタリア、スカンジナビア、シンガポール、韓国、英国、米国の 10 の国と地域、5,000人を対象とした調査から、日本の回答に焦点を当て、グローバルの結果と比較を行ったものとなる。

主な調査結果

・オンラインビデオの視聴時間はグローバルで4倍、日本では5.7倍に

・日本ではリモートワークが急速に普及。半数近くが「今回初めてリモートワークができる環境が与えられた」と回答

・グローバルで8割、日本で9割以上の人が「ビデオによって仕事や学習を効率化できた」と回答

・日本の70%の人が最新情報をオンラインで取得

・仕事、学校、趣味など、日々の活動の半分はオンラインビデオによって行うことができる

・日本の約 7 割の人がオンラインフィットネスの利用に前向き

・ビデオを使った教育は今後も拡大する

オンラインビデオの視聴時間はグローバルで4倍、日本では5.7倍に

「一日のうち何時間をオンラインビデオの視聴/利用に使っているか」を尋ねたところ、グローバルでは平均4.05時間/日、日本では平均3.92時間/日という結果が得られた。ライムライトが 2019年12月に公開した「オンラインビデオの状況に関する調査」では、オンラインビデオの視聴時間はグローバルで平均0.97時間/日、日本では平均0.67時間/日だった。

今回の調査（2020年5月実施）と前回の調査（2019年12月実施）結果を比較すると、視聴時間はグローバル平均では4倍、日本平均では5.7倍という驚くべき結果となった。

日本ではリモートワークが急速に普及。半数近くが「今回初めてリモートワークができる環境が与えられた」と回答

「COVID-19 の感染拡大後、勤め先からリモートワークの指示があったか」を尋ねたところ、グローバルの調査対象者の1/3が「今回初めてリモートワークできる環境が与えられた」と回答した。日本ではこの回答者の割合が世界で最も高く、全体の半数近く（48%）を占めるという結果が得られた。

グローバルで8割、日本で9割以上の人が「ビデオによって仕事や学習を効率化できた」と回答

「家で仕事や学習をする際に、ビデオが役に立ったか」を尋ねたところ、グローバルで81%、日本では93%がオンラインビデオの効果を肯定的にとらえており、中でも日本では「ビデオのおかげでより効率的に仕事ができる」と回答した人は4割にのぼった。テレワークの導入効果として生産性の向上や移動時間の短縮が見込める半面、弊害として社員同士の「コミュニケーション」がとりづらいという問題が挙げられますが、今回の調査結果では社員同士が直接会えない環境でも円滑なコミュニケーションをとる方法としてビデオの効果を実感している人が多いことがうかがえる。

日本の70%の人が最新情報をオンラインで取得

「COVID19の感染拡大後、最新ニュースをオンラインで視聴したか」を尋ねたところ、グローバルでも日本でも約70%が「オンラインニュースサイトやソーシャルメディアサイトでニュースを視聴した」と回答した。最新情報をビデオストリーミングで収集する習慣が根付いていることが分かる結果となった。

仕事、学校、趣味など、日々の活動の半分はオンラインビデオによって行うことができる

「オンラインビデオは日々の活動に役立っているか」を尋ねたところ、グローバルの回答者の79%、日本の85%が「仕事、学校、趣味などの日々の活動の半分以上をオンラインビデオで行うことができている」と回答した。語学教室や音楽のレッスンなどはオンライン化が進み、さらに同僚や友人、家族との交流についてもオンライン飲み会、オンライン帰省などが広がり始めているといった状況からもオンラインビデオのさらなる活用が見込まれる。

日本の約7割の人がオンラインフィットネスの利用に前向き

「オンラインフフィットネスに参加したことがあるか、または今後半年以内に参加する予定があるか」を尋ねたところ、日本では67%が「参加した」または「参加する予定」と回答し、スポーツジムが利用できない中でオンラインでの利用が増加した状況が明らかになった。ヨガなどのオンラインフィットネスサービスが相次いで開催されるなど、場所や時間の制約がなく、自宅で気軽にできるオンラインフィットネスの利用は、今後も増加傾向が続くと考えられる。

ビデオを使った教育は今後も拡大する

「今後、オンラインビデオを使った教育を受ける人は増えると思うか」について尋ねたところ、グローバルの83%、日本の76%が「増加する」と回答した。教育の内容では「語学」が最も多く、グローバルでは27%、日本では34%だった。続いて多かった回答は「個人の能力開発」（グローバル：24%、日本31%）で、「語学」および「個人の能力開発」の2つの項目で日本の回答者の2/3を占めた。

調査結果を受けて、ライムライト・ネットワークス・ジャパンの日本法人代表田所隆幸は、以下のように述べている。

「本調査から分かったのは、多くのユーザーは今後もビジネスや日常の活動にオンラインビデオを使い続けるだろうと考えていることです。ビジネス面では、多くの人が初めてリモートワークを経験し、ビジネス会議や同僚とのコラボレーションにオンラインビデオ経由でも同等の業務ができることに気づきました。また、エンターテインメントに加え、学習や趣味などの分野においても今まで以上にオンラインが活用できることが証明されました。

コンテンツを配信する立場の企業は、デバイスや場所に関係なくエンゲージメントを最大化できるような視聴体験をエンドユーザーに提供し続けるため、さらなる取り組みが必要となるでしょう。」

オンラインビデオに対する需要急増への対処

配信容量を拡大して、今後さらに増加すると考えられる要求を適切に処理する必要がある。CDNを効果的に利用して、多くの異なるデバイスに適した形式でビデオを自動的にパッケージ化することにより、HLS、MPEG-DASH、MSSなどのさまざまなストリーミングメディア形式に対応するためのワークフローが簡素化される。

高品質のモバイル視聴体験を確保

今後コンテンツ配信者は、モバイルでの視聴への対応に重点を置く必要がある。しかし、モバイル接続は帯域幅と遅延の影響を受けることが多く、再生中にネットワークの状態が変化するとビデオが再バッファリングされ視聴体験を損なうことがある。コンテンツ配信者は、配信状況をリアルタイムに監視および最適化できるCDNを使用することにより、これらの課題を克服でき、ユーザーは再バッファリングを最小限に抑えながら、高品質のビデオを視聴することが可能となる。

※本調査レポート「新型コロナウイルス感染拡大によるオンラインビデオ視聴コンテンツの変化」は、日本、フランス、ドイツ、インド、イタリア、スカンジナビア、シンガポール、韓国、英国、米国において毎日 1 時間以上オンラインビデオを視聴する 5,000 人の消費者（18 歳以上、各国約 500 人）を対象に 2020 年 5 月に実施した調査結果をもとに作成した。